バイクの任意保険（バイク保険）は無駄？補償内容や仕組み・選び方のポイントを解説｜グーバイクマガジン -公式サイト-

任意保険（バイク保険）と自賠責保険

自賠責保険とは、以下のように交通事故の相手の「人身」に対する補償だけを行なう強制保険です。

• 相手が死亡をした場合：最高3,000万円
• 相手がケガを負った場合：最高120万円
• 相手に後遺障害が残った場合：75万円~4,000万円

交通事故で相手を死傷させた場合、その度合いや人数によっては、賠償額が上記の金額を遥かに超える億単位になる可能性もあります。また、人身補償だけの自賠責保険では、以下のようなものにかかるお金も当然のことながら対象外になります。

• 相手の車の修理費用
• 事故で壊した建物や電柱などの修繕費用
• 自分のケガの治療費
• ケガで仕事が制限された場合の収入 など

そのため、バイク保険は、「自賠責保険では足りないものをカバーするためにある」ととらえるとわかりやすいと思います。

任意保険（バイク保険）と自動車保険の違い

バイク保険とは、自動車保険をバイク向けにアレンジしたものです。ただし厳密には、この両者に以下のような違いがあることから、バイク保険と自動車保険は、異なる補償・サービス内容となります。

• 搭乗者傷害保険の保険金額が低い
• 基本補償に人身傷害保険が含まれないことが多い
• 車両保険に盗難補償がつかないことが多い

搭乗者傷害や人身傷害といった大事なところで大きな違いがあることを鑑みると、バイク保険を選ぶときには普通自動車と同じ感覚ではなく、バイクはバイクの視点で保険会社や保険商品の比較検討する必要があるでしょう。

任意保険（バイク保険）の現状と加入の必要性

先述のとおり、各ライダーがバイク保険に加入するかどうかは「任意」です。そして、自動車全体の保険加入率が75％であるのに対して、バイクの加入率は40％程度となっています。原付バイクの場合は、15％にとどまります。

この数字を見ると、バイクの保険は加入しなくても問題がない印象を受けるかもしれません。しかし実際は、以下の理由でバイクこそ任意保険に加入する必要があると考えられています。

<バイクの事故致死率や死傷者数の割合が高いから>

ライダーの身体が露出しているバイクの場合、金属製のボディによって運転者の身体が守られる普通自動車の事故と比べて、致死率が約4倍、重傷率が約6倍になるといわれています。

また、年によっては、バイクの事故発生率が普通自動車の約1.5倍になることもあります。そのため、「事故の起きやすさ」や「重症事故の生じやすさ」といった意味でも、バイクに乗るライダーには任意保険が欠かせないと考えられているのです。

<多額の修理費用の負担が生じる場合があるから>

これはバイク事故に限ったことではありませんが、衝突した相手が高級車に乗っていた場合、多額の修理代を負担するリスクも考えなければなりません。先述のとおり、バイクの事故発生率を鑑みると、それだけ高級車と交通事故を起こす可能性も高いと考えられます。

したがって、楽しいツーリング中などの事故で多額の賠償額を負担するリスクを考えると、保険加入することが理想となります。

<相手に支払い能力がない場合があるから>

任意保険の加入率が自動車全体で75％、バイクだけで40％程度ということは、保険に入っていないドライバーやライダーを相手とする事故リスクも考えなければなりません。

例えば、任意保険未加入の相手に支払い能力がなかった場合、自賠責保険の補償対象外となる自動車の修理費用などは、自分で負担をせざるを得ない泣き寝入りになる可能性も高まります。そのため、二輪車の免許をとってバイクに乗るときには「どのような相手との事故になるかわからない」という前提で任意保険に入る必要があります。

対人賠償保険

対人賠償保険とは、バイク事故によって、他人を死傷させてしまったときの補償です。先述のとおり、自賠責保険の補償額を超えた部分について、任意保険が使える仕組みとなっています。対人賠償の場合、大事故で相手が死亡もしくは後遺障害になってしまい、賠償額が数億円になる状況に備えて、バイク保険加入者の約99％が無制限に設定しています。

実際に支払われる保険金の内訳については、保険会社によって異なります。なかには、相手方が死亡もしくは長期の入院になった場合に、契約内容で決められた見舞品代や香典などを臨時費用として支払うところもあります。

対人賠償保険の範囲は、あくまでも「他人」です。したがって、記名被保険者となるライダー本人や、配偶者、子供といった家族などは、補償の対象外となります。

対物賠償保険

バイク事故によって、損害を与えた以下のような「物」や「設備」の補償をする保険です。

• 相手の車両
• 電柱
• ガードレール
• 店舗のドアや壁
• 一般住宅
• 食料品や洋服といった積載物 など

保険会社から支払われる金額は、対象物によって変わってきます。

例えば、ライダーの事故によって近くに停まっていた車に衝突をした場合、相手の車両破損に対する金額の補償となります。一方で、コンビニエンスストアなどに衝突をした場合は、ドアや壁、商品といった破損のほかに、修理によって店を閉めることで生じた営業損失も補償される仕組みです。

このように、状況によっては店舗や車両、商品といった多くの補償が必要になることから、対物賠償保険についても、約94％のライダーが保険金額を無制限に設定しています。

人身傷害保険

3,000万円~1億円、もしくは無制限といった契約をすることで、搭乗者が死傷事故を起こしたときに、以下のように幅広い費用を含めた総損害額を支払える保険です。示談交渉が終わっていない時点でも保険金を受け取れることも特徴です。

• 通院費用
• 休業損害
• 精神的損害
• 葬儀費用 など

バイク保険加入者のうち約80％が、保険金額を3,000万円に上限設定しています。これだけ多くの人が契約する理由は、人身傷害保険の未加入者が交差点でバイク事故を起こしたケースを考えると非常によくわかります。

例えば、総損害額3,000万円の交通事故でライダーの過失割合が20％とされた場合、相手に請求できない20％分の600万円は自分でお金を工面しなければなりません。一方で、人身傷害保険に加入していた場合は、過失割合は関係なく3,000万円がまとめて保険会社から支払われるようになります。

搭乗者傷害保険

搭乗者傷害保険は、搭乗中のバイク事故で死傷をしたときに、搭乗者全員の死亡・後遺障害・ケガへの治療や介護費用に保険金を支払うというものです。

この保険における一般的なメリットは、例えば「5日以上」のように治療日数が確定した時点で定額での医療保険金の支払いが可能になる点になります。したがって、長期の治療や入院が必要な場合においても、総損害額が確定する前に支払いを受けられます。

ただし、搭乗者傷害保険には、ケガによって会社を休んでしまったときの休業損害や精神的損害、交通費などは含まれません。そのため、バイクに乗るライダー自身の補償を充実させるには、先述の人身傷害保険と組み合わせることがおすすめとなります。

自損事故保険

バイク運転中にライダーが転んだり、ガードレールに衝突するなどの単独事故によって死傷したりした場合、自賠責保険の補償対象にはなりません。そのため、多くの保険会社では、単独事故を起こした場合に、以下のような保険金を定額で支払える補償内容をバイク保険に自動セットしています。

• 死亡保険金：1名につき1,500万円
• 医療保険金：1名一日につき通院4,000円、入院6,000円など（1回1名100万円が上限）
• 後遺障害保険金：1名につき50万円~2,000万円
• 介護費用保険金：1名につき200万円

無保険傷害保険

バイク事故で死傷や後遺障害を負ったときに、ひき逃げで相手が誰かわからなかったり、任意保険や自賠責保険に未加入で賠償能力が十分ではなかったりする場合に補償を受けられる保険です。

任意保険の加入率は、先ほど説明したとおり自動車全体で考えても75％と高いとはいえない状況です。また、なかには、運転年齢条件に違反した人がバイクに乗車している理由で、規約違反で保険金の支払いができないケースもあります。

こうしたリスクを問題視する保険会社のなかには、無保険車傷害保険を特約とすることで、バイク保険に自動セットしているところもあります。

車両保険

バイク事故で車両本体や装飾品が損傷した場合に、修理費用を補償する保険です。バイクの車両保険における最大の特徴は、会社によって補償範囲に大きな違いがあることです。また、普通自動車の車両保険と比べると、かなり制限が多い傾向があります。そのため、バイクの車両保険の加入率は約1.2％程度にとどまります。

バイクの車両保険は、自動車と違ってすべての保険会社で取り扱われるものではありません。また、バイクの車両保険がある場合も、会社によって以下のようなカバー範囲が異なる傾向があります。

• 車対車
• 当て逃げ
• 自損事故 など

新車のバイクに車両保険をつける場合は、自分が希望する補償が受けられるかどうかを必ず確認してください。

盗難保険

普通自動車と比べて小さく盗まれやすいバイクの場合、車両保険に盗難補償がついていないことがあります。新車や人気車種などに乗る人がこうした保険に加入する場合は、車両保険とは別に盗難保険や、同等の補償が得られる特約に申し込むことをおすすめします。

国産メーカーの販売店でバイクを買う人には、ディーラー側で用意する盗難補償に加入するのもおすすめです。こうしたサービスには、以下のような補償がセットになっています。

• バイク本体の盗難補償
• バイクパーツの盗難補償
• バイクの鍵穴のいたずら補償 など

気になる会社の保険商品で盗難補償だけが不足しているときには、このような国産メーカーのサービスと保険の組み合わせで、さまざまなリスクに備えてみてもよいでしょう。

対物超過特約

通常の対物賠償保険では、相手車両の修理費用が時価額を超えた場合、その超過分は補償されません。しかし「対物超過特約」をつけることで、時価額を超える修理費用も補償されます。

この特約の補償上限額は、「50万円」もしくは「無制限」のいずれかを選ぶことができます。ただし無制限といっても、相手車両の新車購入価格が上限となり、それ以上は保障されません。

支払われる補償金額は、時価を超える修理費用に、被保険者の過失割合をかけて計算します。例えば、過失割合が自分70：相手30、時価額が60万円、修理費用が100万円の場合は以下のとおりです。

（時価額60万円×70％）＋（超過分40万円×70％）＝70万円

このように、対物賠償保険だけなら42万円のところ、特約があれば70万円が保険会社より支払われます。

携行品特約

外出中のバイク事故で壊れた、ライダーの身の回り品を補償する特約です。一般的に、以下のようなものが補償対象となります。

• デジタルカメラ
• 衣類
• ポータブルナビ など

携行品特約は、バイク保険以外でも取り扱われており、保険会社によってはスマートフォンや携帯電話が補償対象外なこともあります。加入前には、自分の身の回り品が補償対象に含まれるかどうかを必ず確認しましょう。

弁護士費用特約

バイク事故による相手方との示談交渉を弁護士に依頼した際に、その費用を補償する特約です。この特約は、保険会社が交渉できない「もらい事故」や、相手との示談が進まないケースに役立ちます。

ただし、利用にはいくつかの条件があり、弁護士へ依頼する前に保険会社の承認が必要です。

他車運転特約

他人のバイクを運転中に事故を起こした場合でも、自分が契約している保険と同等の補償を受けられる特約です。バイク保険に車両保険もつけていれば、この特約を利用することで、借りたバイクの修理費用も補償されます。

なお、大手のダイレクト型保険会社のなかには、この特約がバイク保険に自動で付帯されていることもあります。

ノンフリート等級制度

ノンフリート等級制度とは、1等級から20等級までのどれに該当するかで、割引率と年間保険料が決まる仕組みです。個人の10台以上もしくは法人契約でない限り、基本的にこの制度が使われます。

初めて買ったバイクで初回新規契約者になる場合、基本は6等級からのスタートになります。そして、1年間の無事故でまったく保険を使わなかった場合、翌年は1等級上昇して7等級、加入から15年連続の保険未使用で最大63％の割引率が適用される20等級になる仕組みです。

一方で、バイク事故を起こして保険を使った場合は、翌年度から1等級もしくは3等級下がります。さらに、1等級ダウンの場合はその先1年間、3等級ダウンの場合はその先3年間で「事故有係数適用期間」の対象となり、保険料が割増になる仕組みです。

ノンフリート等級制度は、自動車やバイクのライダーが安全運転を心がけることで、保険料を安く抑えやすくなっています。この制度では、国内のほかの保険会社に変えたときでも、等級を引き継げるようにしています。

運転者年齢条件

バイク保険の年齢条件は、その車両を運転するライダーのなかで最も若い人の年齢に応じて以下のいずれかから設定する仕組みです。

• 年齢問わず補償
• 21歳以上補償
• 26歳以上補償
• 35歳以上補償

運転する人の範囲

バイク保険では、補償される運転者の範囲を限定することで、保険料の節約が可能となります。厳密な範囲については、各社の特約内容によって変わってきます。一般的な設定は以下のとおりです。

• 家族限定特約：記名被保険者とその家族に運転する人を限定するもの
• 本人・配偶者限定特約：記名被保険者とその配偶者に運転する人を限定するもの
• 本人限定特約：記名被保険者だけが運転するもの

契約者住所

保険料は、事故のさまざまなリスク要因によって決まります。地域によっては交通量や積雪、降雨などの気象条件などで事故リスクが変化するため、契約者の住所次第で保険料は変わります。

使用目的

バイクの使用目的（頻度）によっても、保険料は変動します。バイクの使用目的による区分は以下の3つです。

• 日常・レジャー：買い物や外出などの日常生活において利用している
• 通勤・通学使用：週5日以上、月15日以上通勤や通学に利用している
• 業務使用：週5日もしくは月15日以上業務で利用している

保険料は「日常・レジャー」が最も安く、「通勤・通学使用」「業務使用」の順に高くなります。使用目的は告知義務があり、契約時に正確に申告しなければなりません。

虚偽の報告に基づいて契約している場合、事故が起きたときに保険会社からの補償を受けられない場合があります。

年間走行距離

バイク保険では、「年間の走行距離が多ければ、それだけ事故に遭う可能性も高い」という考え方をします。ツーリングや通勤通学などで長距離運転が多い人は、保険料も高くなりやすい傾向があります。

年間走行距離の決め方は、保険会社によって方法が異なります。まず、インターネットで申し込める種類で多いのは、過去1年間の走行距離を基準に保険料を決定するというものです。初年度については、保険会社側の基準で年間走行距離や保険料を決めていきます。そして翌年以降は、バイクのオドメーターの値を使って保険料を決定する仕組みです。

また、なかには、保険会社の設定した距離や乗車頻度などの質問に答えることで、予想年間走行距離を決める方法もあります。契約者の自己申告となる後者では、実際に事故が起こったときにオドメーターの走行距離を確認する場合があります。

年間走行距離は、勤務先などのライフスタイルの変化によって変動するものです。したがって、契約や更新時の申告距離と比べて大きな違いが生じた場合は、契約内容の見直しをする必要があります。

バイクの排気量区分

バイクは傾向として、排気量が大きいほうがスピードもたくさん出るものです。したがって、排気量の大きなバイクは事故も起こしやすいという考え方で、以下2種類の排気量区分が設定されています。

• 排気量125cc以下
• 排気量125cc超

バイクの保険料をなるべく安くしたいときには、購入するバイクの排気量にも注意をする必要があります。

免許の色

バイク保険においても、過去5年間の無事故無違反のゴールド免許の場合、自動車保険と同様に保険料が安くなるのが一般的です。また、会社によっては、「ゴールド免許割引」といった独立した割引制度を採用していなくても、運転免許証の色が保険料に反映されることもあります。

契約期間の途中で免許更新もしくは違反や事故で免許証の色が変わった場合、次の更新をするタイミングで保険料が変わる仕組みとなります。

補償の見直し

バイク保険の保険料を安く抑えるには、補償内容を限定することも大切です。なかでも車両保険は、人によっては重要性が低いこともあるため、見直しの対象となるでしょう。

例えば、高価な新車をローンで購入した直後に事故を起こして廃車になると、多額のローンだけが残る可能性があるため、車両保険をつけることをおすすめします。一方、車体の評価額がさほど高くない中古車の場合は、車両保険をカットしても良いと判断できるかもしれません。

また、複数の保険の補償範囲が重複している場合も、保険料を無駄にする可能性があります。例えば、家族で2台以上のバイクや車に人身傷害保険をつけている場合、2台目以降の補償範囲を狭めることで保険料を節約できるでしょう。

ダイレクト型保険への乗り換え

バイク保険には、加入方法が異なる2つの種類があります。

1つ目の、ダイレクト型（通販型）は、無駄な中間コストを抑えるために、電話やインターネットで保険会社と直接やりとりをする保険です。大きな特徴は、保険料が非常に安く、インターネットを使って24時間手続きなどを行なえる点といえます。

2つ目は、代理店型のバイク保険です。保険会社の支社や営業所に所属する担当者が、ライダーに合ったプランを提案してくれます。不安なことや質問があれば、気軽に担当者に相談できる点は、ダイレクト型にはないメリットでしょう。

ただし、代理店型のバイク保険の場合、担当者によるサポートが非常に充実している分、ダイレクト型と比べて少し保険料が割高になる傾向があります。保険料を安く抑えるならダイレクト型保険への切り替えがおすすめです。

乗らない間の保険の中断

バイクを手放す、あるいは病気や留学などで一時的にバイク保険が必要なくなる場合は、バイク保険を中断すると、残りの保険期間分の保険料が返還されるため保険料を節約できます。

バイク保険を解約するときには、中断証明書の発行を依頼しましょう。中断証明書を発行するメリットは、再びバイク保険を契約した際に、現在のバイク保険の等級を引き継げるため保険料を抑えられることです。

保険会社によって中断証明書の発行条件や、等級を維持できる期間が異なる場合があるため事前に確認しましょう。

バイク保険の一括見積もりサービス

補償内容や比較ポイントが多すぎて、どの商品を選んだら良いのかわからない場合は、バイクの保険の一括見積もりサービスを使ってみるのもおすすめです。このサービスは、契約状況や希望条件、補償内容などを入力するだけで、自分に合った保険会社や商品、保険料が提案されるサービスとなります。

バイク保険が自賠責保険で足りない部分をカバーするものと考えると、情報入力時には必ず対人対物を無制限に設定する必要があります。また、一括見積もりサービスは、保険料の安さ重視の提案になりがちです。したがって、このシステムの利用時は、金額だけでなく各種サービスやオプションも比較する必要があります。

そして、サービス利用中に少しでも疑問や不安が生じたときには、見積もりを提示してくれた保険会社に電話などをして、詳細を理解してから契約に移るようにしてください。

ファミリーバイク特約

ファミリーバイク特約とは、自動車の任意保険に加入する家族と一緒に申し込むことで、125cc以下のバイクの保険料を安くできる保険の一種です。自損事故タイプと人身傷害タイプの2種類があり、後者でも年間2万円程度の費用で契約可能となっています。ファミリーバイク特約には、以下のように安い保険料以外にもさまざまなメリットがあります。

• バイク事故で保険を使っても等級が下がらない
• 年齢の影響を受けない
• 1つの保険で家族全員分をカバーできる

こうした特徴のあるファミリーバイク特約は、年齢要件では保険料が高くなりがちな20歳以下で原付バイクに乗る若い人や、125cc以下のバイクを複数台所有する家族などにおすすめです。

また、補償の対象となるのは「記名被保険者とその家族」となっています。家族には配偶者と同居する親族、また別居する未婚の子供も含まれるなど対象範囲が広いのも特徴です。

ただし、ファミリーバイク特約の場合、後述するロードサービスなどのオプションや車両保険などの補償はありません。ですから、補償内容の充実を重視する場合は、125cc以下のバイクでも、一般的なバイク保険に加入することをおすすめします。

各社のキャンペーンや割引特典

安くお得なバイク保険を求める場合は、以下のようなキャンペーンや割引特典を利用するのもおすすめです。

• バイク保険見積もりキャンペーン
• ご優待クーポンプレゼントキャンペーン

ほかには、支払い方法をクレジットカードにすることで、特約をつけてくれる保険会社もあります。この方法を選択した場合、カード会社のポイントがつくメリットも得られます。こうした割引特典やキャンペーンを利用するときには、イベントの開催期間中に見積もりや申し込み手続きを済ませるようにしてください。

運転者年齢条件の見直し

「運転者年齢条件」は、年齢を高く設定するほど、保険料が安くなります。

そのため、契約者本人や、運転する可能性のある家族が誕生日を迎えた際には、登録の年齢条件を見直すことで保険料を抑えられる可能性があります。

インターネット割引などの各種割引制度もお得

任意保険には、インターネット割引や新規契約割引、早期契約割引、無事故割引など、契約・更新時に利用できるさまざまな割引制度があります。こうした割引制度を活用することで、さらに保険料を抑えることができるでしょう。

特にダイレクト型保険会社は、オンラインで手続きを完結させることでコストを削減しているため、キャンペーンや割引、プランが充実している傾向があります。

高額賠償リスクから身を守ることができる

バイク事故では、過去に数億円規模の賠償命令が下されたケースもあります。

しかし、自賠責保険の補償範囲は限られており、相手に後遺症を負わせた場合は4,000万円、死亡時は3,000万円、傷害は120万円までしか支払われません。さらに、物損は対象外です。そのため任意保険に未加入の場合、自賠責保険の限度額を超えた分は、すべて自己負担となります。

加えて、自分の治療費や、被害者や自身のバイク、建物などに生じた損害も補償されないため、全額を負担しなければなりません。

こうした高額賠償のリスクに備えるには、任意保険への加入が不可欠です。

相手に支払い能力がない場合のリスクを軽減できる

自分が事故の被害者となった場合でも、相手が任意保険に加入していれば、その保険から補償を受けることができます。しかし、すべてのドライバーが任意保険に加入しているとは限りません。

仮に相手が無保険で、さらに賠償能力もない場合、自分の損害を自ら負担しなければならないリスクがあります。

こういった事態に備えるには、「無保険車傷害保険」や、バイク保険に付帯できる「無保険車傷害特約」が有効です。

自損事故や単独事故のリスク対策になる

自賠責保険では、転倒によるケガや、壁への衝突によるバイクの損傷など、自損事故や単独事故は補償されません。そのため、任意保険に加入していなければ、治療費や修理費はすべて自己負担となります。

こうしたリスクに備えるには、「自損事故保険」や、「車両保険」が付帯したバイク保険に加入しておくと安心です。

示談交渉サービスの利用ができる

任意保険には、事故発生時に保険会社が示談交渉を代行するサービスがついていることがあります。事故後は、相手との交渉や手続きに追われることも多くありますが、こうしたサービスを利用すれば、精神的・時間的な負担を大幅に軽減できます。

さらに、「弁護士費用特約」を付帯していれば、示談時に発生する弁護士費用も補償され、より安心です。

一般的な任意保険（バイク保険）の加入手順

まずは、自分に必要な補償内容を整理しましょう。補償オプションの有無だけでなく、補償限度額も事前に決めておくことが大切です。

次に、複数の保険会社の見積もりを比較・検討します。任意保険は、会社や補償内容によって保険料が異なるため、慎重に選びましょう。

最後に、申し込みを行ないます。支払い方法は「月払い」か「一括払い」から選べますが、一括払いの方が総額を抑えることができます。なお、補償開始日は納車日に設定するのが一般的です。

加入時に必要な情報と書類

任意保険に加入する際に必要となる書類は、バイクの排気量によって異なります。

• 原付（~125cc以下）：標識交付証明書、運転免許証、保険証券など
• 軽二輪（125cc超~250cc以下）：軽自動車届出済証、運転免許証、保険証券など
• 小型二輪（250cc超）：車検証（電子車検証の場合は自動車検査証記録事項）、運転免許証、保険証券など

初めてバイク保険に加入する場合には、保険証券は不要です。また、共済に乗り換える場合には、無事故証明書が求められる場合があります。