初めてのバイクレンタル！初心者が知っておきたい基礎知識
バイクレンタルを利用してみたいが、実際にどのような手続きを行なったらいいかわからず、最初の一歩が踏み出せない方もいるかと思います。
そこで今回は、バイクレンタルをするメリット・デメリット、押さえておきたい基礎知識などをまとめました。
バイクレンタルを利用すると、低料金でバイクを運転することができますが、保証内容や注意すべき点を理解しておかないと、追加で高額な費用が請求される場合があります。その点も詳しく解説しますので、ここで押さえておきましょう。
バイクレンタルの初心者が知っておきたい知識
バイクレンタルでは、小型から大型バイクまで自由に選ぶことができ、さまざまなバイクを運転することができます。最新モデルを低価格でレンタルでき、維持費がかからないのも大きなメリットです。
ここでは、バイクレンタルのメリットや、必要なものについて説明します。
バイクレンタルのメリット
バイクレンタルには、実はさまざまなメリットがあります。
以下で詳細を見ていきましょう。
購入を検討しているバイクを購入する前に試乗できる
いきなりバイクを購入して気に入らなかった場合は、そのまま我慢して乗り続けるか、売却するかの二択しかありません。
いくらカタログや雑誌を眺めてみても、実際に運転してみないとわからないことは多いです。
例えば、直進性やコーナーリングの操作性、足つき、排気音などが、自分が想像していたものと違うかもしれません。
その点、バイクレンタルであれば継続して乗る必要はなく、気に入らなければ別の車種に変更できます。
このように、購入を検討しているバイクを事前に試せるのがメリットの一つです。
最新モデルを低価格で運転できる
バイクをレンタルすれば、メーカーが販売しているさまざまなモデルを試乗できます。
そのなかには、最新モデルもあるかもしれません。人気モデルであれば、購入しても納車までに数ヵ月かかることがありますが、レンタルバイクであればひと足早く乗ることができます。
宣伝効果もあるので、レンタルバイクの店舗には毎年最新モデルが入荷されます。
最新モデルで気になるバイクがあって、購入する前に一度試したい場合は、レンタルバイクを利用するのがおすすめです。
維持費がかからない
バイクには、自動車と同じく年税金や保険料、車検などの維持費が発生します。
また、オイル代やタイヤの交換費用も必要です。
そのため、バイクに乗る頻度が月に数回程度であれば、レンタルバイクがおすすめです。
自分の都合のいいときにバイクを運転できますし、バイクを所有するわけではないので維持費もかかりません。
小型から大型バイクまで選び放題
小型の原付から400cc超えの大型バイクまで、豊富な車種をレンタルできます。
シチュエーションやそのときの気分で好きなバイクに乗れるのは、大きなメリットといえるでしょう。
国産車だけではなく、ハーレーダビッドソンなどの外車をレンタルすることもできます。
バイクの置き場に困らない
自宅に駐輪スペースがない場合は、バイクレンタルがおすすめです。
特に、都内では自宅にバイクを置けないケースが多く、月極の駐輪場の借りる人が多いです。
バイクレンタルであれば使用後に返却するので、自宅に駐輪スペースがなくても問題ありません。
お店によってはキャンプ用品をレンタルできるところもあり、テントやランタンなどのキャンプ道具をセットで借りることができるので、バイクツーリングだけでなくキャンプを楽しむこともできます。
バイクをレンタルする際に準備するもの
バイクレンタルを利用する際は、以下の3点を準備しましょう。
バイクをレンタルする際、購入時に必要な車両登録やナンバープレートの手続きは必要ありません。
ただし運転免許証は必須で、お店によっては初回利用時にクレジットカード決済が必要になる場合があります。クレジットカードがなければ、運転免許証以外で住所を証明できる健康保険証やパスポート、住民票などを用意しましょう。
ヘルメットやグローブは事前に準備する必要はありません。ツーリングに必要なものはレンタルできるので、店舗まで手ぶらで行くことができます。
バイクレンタルはこんな人におすすめ
ここまでバイクレンタルの魅力をお伝えしてきましたが、「自分に合っているのか？」と思う方もいるでしょう。
どのような人におすすめなのかをパターン別にまとめました。
休日のツーリングに使いたい人
休日に仲間とツーリングに出かけるときに、バイクレンタルを活用できます。
例えば、仲間が大型のバイクを持っていて、自分は原付や小型のバイクしか持っていない場合は、レンタルすることで仲間と快適なツーリングを楽しめます。
バイクを購入するお金がない人
バイクを一括購入するためのまとまったお金がない場合、レンタルを活用すれば期間限定ですが、すぐにバイクを運転できます。
実際、学生や家族持ちでバイクにあまりお金をかけられない方が、バイクレンタルを利用するケースは多いようです。
さまざまなバイクを運転したい人
購入を検討しているバイクがいくつかある場合は、実際に乗って比較することで購入時の判断材料になります。
ネイキッドやアメリカン、スポーツタイプなど、さまざまなジャンルのバイクを試したいときも同様です。
バイクレンタルをうまく活用すれば、あらゆるジャンルのバイクを試すことができます。
撮影の素材として活用できる
近年はTwitterやFacebook、Instagram、YouTubeといったSNSで個人が投稿することが多くなりました。
海や山などの自然を背景にバイクを撮影したり、動画投稿の素材にしたりと、レンタルバイクを撮影の素材として活用することもできます。
近年はバイク女子も増えており、バイクをファッションの一部としたコーディネートが雑誌やインターネットなどで特集されるようになっています。
バイクを長期レンタルするために必要な知識
バイクを長期レンタルするには、保険内容や補償サービスを事前に確認する必要があります。
立ちゴケで傷をつけてしまったり、事故を起こしたりした場合は費用の自己負担が発生することがあるからです。
ここまで多くのメリットをご紹介してきましたが、バイクレンタルにはデメリットもあります。
借りたあとでトラブルにならないように、保険や補償について確認しておきましょう。
バイクレンタルの保険について
まずは、バイクレンタルにおける保険から確認していきましょう。
「任意保険はどうなっているのか？」「どこまでカバーされるのか？」といった疑問点について解説します。
任意保険の種類、オプションで免責補償とロードサービス
バイクをレンタルする際は、基本料金に任意保険が付帯するケースが多いです。
ここで注意したいのが、対人、対物事故、傷害が発生した場合は保険が適用されますが、自損などでバイクが壊れてしまった場合、修理費用を負担しなければならない可能性があることです。
この場合にはオプションを追加すれば、免責補償でレンタル車両の修理金額が免除されます。ロードサービスを追加することもでき、万が一事故を起こした場合でもレッカーサービスを利用できます。
バイクにワンデー保険は使えるか？
結論からいうと、バイクにはワンデー保険はありません。
大手保険会社が提供するプランの一つにワンデー保険がありますが、これは自動車を対象にしたものです。
自己負担になってしまうケース
どのような状況だと、自己負担になってしまうのでしょうか？
例えば、駐車中の自分のバイクに自動車が接触して倒れてしまい、それによって隣のバイクが倒れて傷をつけてしまったとします。
自動車の運転手が当て逃げした場合は、自分のバイクの修理費用は自己負担になってしまいます。しかも、倒れた隣のバイクの修理費用も負担されられる可能性があります。
立ちゴケした場合はどうなるのか？
立ちゴケした場合の自己負担額は、店舗によってかなり差があります。
全額負担のところもあれば、最大免責額として上限金額が決まっている店舗もあるのです。
発進時や停車時に一度でも転倒をしてしまい傷をつけてしまったら、高額な修理費用を請求される可能性があります。そのため、必ずレンタル前の説明時には確認するようにしましょう。
バイクレンタルのデメリットについて
保険について理解できたところで、ここからはバイクレンタルのデメリットを確認していきましょう。
転倒した際に追加請求される場合がある
雨天時のコーナーリングなどで転倒してしまった場合、自分で修理に持ち込めば20,000円～30,000円で修理できる程度の傷だとしても、レンタルバイクの場合は免責金額として50,000円～100,000円の金額が請求される可能性があります。
損傷箇所によっては、より高い金額が請求されることもあるので十分注意してください。
自分好みの改造ができない
レンタルバイクはほとんどがノーマル車両なので、バイクマニアの方には物足りないかもしれません。
バイクの車種やカラーは指定できますが、店舗によっては在庫がなく、予約できないこともあります。
自分好みの改造を予定しているのであれば、購入することを検討したほうがよいでしょう。
長期休暇のシーズンは予約が殺到
ゴールデンウィークやお盆などの長期休暇の時期は予約が殺到し、レンタルできない可能性があります。
このようなハイシーズンを避けて利用するのがおすすめです。
ハイシーズンでのレンタルを考えているのであれば、早めに予約するようにしましょう。
バイクレンタルで配達業をすることは可能？
軽貨物など、車の場合はリースで車両を借りて配達業を営んでいる方がいますが、バイクもレンタルで配達業をすることができるのでしょうか？
ここからは、バイクで配達業を行なう際のルールについて解説します。
緑ナンバーのバイク便について
前提として、バイクで荷物を運搬する際は事業用の緑ナンバーが必要です。
これは、貨物軽自動車輸送事業にあたります。
デリバリーサービスなどでバイクを使って配達する場合は、緑ナンバーを取得しなければなりません。
つまり、レンタルバイクで配達業を行なうことはできないのです。
また、排気量が125cc以下のバイクは登録不要なので、管轄の地方運輸支局へ行っても緑ナンバーは取得できません。そのため、125cc以下のバイクであれば法律の規制がなく、白ナンバーでも配達することが可能です。
とはいえ、法的に問題がなくても事故を起こした際のリスクが大きすぎますし、毎日のように借りるのであれば、所有する場合よりも割高になるでしょう。ですから、一般的なレジャー用途のバイクをレンタルして配達業を行なうのは、あまり現実的ではありません。
宅配用の三輪バイクでヘルメットを着用していない人がいるのはなぜ？
宅配用の三輪バイクにはホンダのジャイロキャノピーなどがありますが、街中でヘルメットを着用せず走行しているのを見ることがあります。
ジャイロキャノピーは原付なので本来であれば違反になるのですが、実は改造を施してミニカー登録をしていれば、ヘルメットを着用していなくても違反にならないのです。ミニカー登録の車両は自動車と同じ扱いで、自動車免許があれば運転できます。したがって、走行時のヘルメット着用義務はありません。
とはいえ、バイクと同じく転倒するリスクがあり、走行中に路面などの飛び石や虫が目に入る恐れもあるため、ヘルメットの着用をおすすめします。
万が一に備えて、ヘルメットだけでなくグローブやプロテクターも着用して、ケガを防止しましょう。
デリバリーサービスなどの宅配用バイクはリースを利用
ピザ屋や寿司屋などのデリバリーサービスでは、法人でリース契約しているケースがほとんどです。
ただし、Uber Eatsの場合は個人事業主として契約することになるため、自分でバイクをレンタルして持ち込むことになります。バイクでのデリバリーを考えているのであれば、レンタル会社と直接リース契約を締結することで、デリバリー用のバイクを手配できます。
まとめ
バイクレンタルではさまざまなバイクを運転することができるほか、気になっている最新モデルがあれば試乗することもできるのでおすすめです。維持費もかからずバイク置き場も不要と、バイクレンタルにはさまざまなメリットがあります。
ただし、店舗によって補償内容が異なるので、レンタルする前に確認するようにしましょう。
また、立ちゴケや事故などのアクシデントで、高額な修理費用を請求されるケースもあることを把握しておいてください。
メリット・デメリットを十分に理解したうえでレンタルバイクをうまく活用できれば、より充実したバイクライフを過ごせるでしょう。
本記事は、2020年8月31日時点の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。
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