バイクを売る際の必要書類は？売却予定の方は要チェック！
バイクを売るためには、バイク本体を引き渡すだけではなく、いくつかの書類を用意する必要があります。バイクを売りたいけど、どのような書類を準備すれば良いのかわからない方もいるのではないでしょうか。
この記事では、バイクを売るときに必要な書類について解説していきます。さらに状況に応じて追加で必要となる書類も詳しく説明しますので、参考にしてください。
バイクを売るときの必要書類
まずは、バイクを売るときに必要な書類について解説します。バイクを売るときの必要書類は排気量によって異なり、以下の3つに分類されます。
自分のバイクがどの分類に当てはまるのか確認したうえで、書類の準備を始めましょう。どのバイクを売る場合でも共通して必要となる書類は、以下のとおりです。
本人確認証明書は、運転免許証やパスポートなどが有効です。そのほか、保険証やマイナンバーカードなどでも可能ですが、顔写真入りのものを用意しましょう。
印鑑については、実印や銀行印である必要はなく、一般的な認印でかまいません。
自賠責保険証明書は、自賠責保険に加入したときに発行されるもので、車やバイクを運転するときには、必ず携帯する必要がある書類です。
3つの書類に加えていくつかの書類が必要となりますが、排気量によって準備する書類が異なります。ここからは、排気量別で必要となる書類を見ていきましょう。
125cc以下のバイク
125cc以下のバイクは、原付一種と原付二種が該当します。必要な書類は以下のとおりです。
※いずれか1つは必須
「標識交付証明書」は、自分で廃車手続きを行なわず、業者にお願いする際に必要となる書類です。こちらの書類は、ナンバーを発行した際にもらえます。
一方、「廃車証明書」は、自分で廃車手続きを行なった場合に提出する必要があります。ナンバーを返還した際に発行される書類です。
バイクを売る際は、廃車手続きを行なう必要があるため、標識交付証明書または廃車証明書どちらかの書類が必要です。状況に合わせて準備しましょう。
126～250ccのバイク
126～250ccのバイクは、軽二輪車が該当します。必要となる書類は以下のとおりです。
※いずれか1つは必須
125cc～250ccのバイクの場合は、共通で用意する3つの書類に加えて「軽自動車届出済証」または、「軽自動車届出済証返納証明書」のどちらかを用意する必要があります。
軽自動車届出済証は、廃車を業者に任せる場合に必要な書類です。ナンバーを発行した際に一緒にもらえる書類となっています。一方、軽自動車届出済証返納証明書は、自分で廃車手続きを行なった場合に提出する必要がある書類です。ナンバーを返還した際にもらえる書類となっています。
251cc以上のバイク
251cc以上のバイクは、おもに普通二輪車や大型二輪車が該当します。必要となる書類は以下のとおりです。
共通で用意する3つの書類に加えて、251cc以上のバイクの場合は「自動車検査証」または「自動車検査証返納証明書」が必要です。業者に廃車の手続きを依頼する場合は自動車検査証、自分で手続きを行なった場合は自動車検査証返納証明書を用意しましょう。
また必須ではありませんが、依頼する業者によっては「自動車納税証明書」の提出を求められる場合があります。あらかじめ用意しておくと、スムーズに対応できるでしょう。
【状況別】バイクを売る際に追加で必要となる書類
先ほど紹介した書類以外にも、状況によっては追加で書類が必要となる場合があります。ここからは、状況別にバイクを売る際に必要となる書類を紹介します。
個人でバイクを売りたい場合
個人でバイクを売る場合には、追加で以下の書類が必要です。
譲渡証明書は、廃車手続きをした際に役所でもらうか、各市区町村のホームページからダウンロードが可能です。
一部の書類は、バイクの排気量によって用意する必要があるかどうかが変わってきます。書類によっては平日に役所に行き、直接手続きしなければならない書類もあります。買取業者に依頼する場合に比べると、個人でバイクを売るのは少し手間がかかるでしょう。
なお、自分でバイクを売る場合は、必ず事前に自分で廃車の手続きをしておきましょう。相手に任せてしまうとなかなか手続きを行なってくれない、その結果、売ったあとに税金の請求が来たなどトラブルの原因となります。
万が一トラブルが起きても、個人売買の場合はすべて自分で対処する必要があります。必要書類や手続きの流れをしっかり理解したうえで、売買するようにしましょう。慣れていない場合は、買取業者にお願いしてバイクを売るのがおすすめです。
未成年の場合
未成年者の場合は、保護者の同意書や印鑑が必要です。同意書は必ず保護者に書いてもらうようにしてください。もし自分で偽造したのが判明した場合、大きな問題となってしまいます。
買取業者によっては、追加で電話での事前確認や保護者の同伴、親権者の身分証明書の提示が必要となる場合もあります。依頼予定の業者に確認したうえで用意しましょう。
契約者と名義人が異なる場合
契約者と名義人が異なる場合は、以下の書類が必要です。
委任状は、買取業者のホームページや店舗から手に入れられます。また自作も可能です。委任状を自作する場合は、以下の内容を記載する必要があります。
上記の内容に加えて、最後に「委任者は受任者を代理人とし、記載しているバイクの売買契約に関する権限を委任します」と記載すれば委任状の完成です。
名義人の本人確認証明書は、運転免許証やパスポートなどが有効です。名義人の証明書に関してはコピーでも構いません。
ローンの支払いが完了している場合
ローンで買ったバイクの場合は、まず車検証の名義を確認しましょう。バイク販売店やローンを組んだ会社の名義になっている場合は、完済証明書が必要です。もし手もとにない場合は、ローンを組んだ会社に依頼すれば再発行ができます。
ただし、車検証の名前が自分であれば特に追加書類を用意する必要はありません。
もしローンを完済していない場合は、基本的には残りのローンを返済しないとバイクを売ることはできないので注意が必要です。
バイクを売る際の必要書類を紛失したらどのように対処すれば良い？
なかには必要書類を紛失してしまい、用意できないもいるのではないでしょうか。必要書類を紛失した場合でもバイクを売れるケースはありますが、業者によって対応は異なります。
基本的にはどの書類も再発行が可能なので、確実にバイクを売りたい場合は書類を再取得するのがおすすめです。
紛失した書類によって再取得の方法は異なります。それぞれの書類についての詳しい再取得方法に関しては、以下の記事で紹介しているのでご確認ください。
まとめ
今回は、バイクを売る際に必要となる書類について紹介しました。必要な書類はバイクの排気量によって異なります。また未成年の場合や個人で売りたい場合など、状況によっても必要な書類は違います。自分の売りたいバイクはどの排気量なのか、確認して準備を行ないましょう。
万が一、必要書類を紛失してしまった場合も基本的には再発行が可能です。焦らずに再発行の手続きを行なって、必要書類を用意しましょう。
この記事を参考にしつつ、バイクを売る準備を始めてはいかがでしょうか。
本記事は、2023年9月27日の情報です。記事内容の実施は、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願いいたします。
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